プロポーズするなら貯金４００万は欲しい！？結婚費用のリアル

Tweet

晴れて結婚を迎え、夫婦となる男女。幸せを誓い合う二人を、次に待ち受けるハードルは「お金」の問題です。婚約にかかる費用から、挙式、新婚旅行のコスト、子供のことまで、結婚以降にかかるお金について、それぞれ詳しく見ていきましょう。

婚約（～挙式まで）にかかる費用は？

結婚に向けて流れとしては、プロポーズの成功をスタートラインとして、

挙式前にしておくことは、主にこの3つです。

両家の親への挨拶ですが、ここでは持っていく手土産に費用がかかります。細かいところですが、相手への心遣いとして必ず持参するようにしましょう。

予算としては3,000～5,000円程度。それぞれの家に挨拶をするとして、約1万円となります。

次に、婚約指輪の購入。以前は「給料の三か月分」の指輪を用意するなんて言われていましたが、現在ではそこまでお金をかける人は少なく、おおよそ20～40万円が平均となっているようです。

最近は省略されることも多い結納ですが、結婚式場やホテルの「結納パック」を利用すると15～20万円程度で行うことができます。この時、男性側は女性側に結納金を渡しますが、これは100万円が相場です。

ここまでをまとめると、結納をきちんと行う場合には130～160万円。結納を省略する場合には、婚約指輪の代金程度で済むことになります。

挙式・披露宴にかかる費用は？

結婚式に向けて必要になるのが、結婚指輪の購入です。婚約指輪ほどデザインの凝ったものでないこともあり、平均費用も婚約指輪より抑えられて20～25万円。

挙式と披露宴にかかる費用については、300～400万円が平均的。

披露宴は、ドレスや料理、テーブルクロスや花など、選ぶオプションによって値段の増減が激しいもの。見栄えの良いものを選んでいった結果、当初の予算よりもオーバーしてしまったという方は多いので、注意したいところです。

ただし、実際に支払う金額と持ち出し金が異なるのが結婚式の特徴。これは、親族や友人からご祝儀（会費制であれば、払ってもらった会費）をもらえるためで、実際の持ち出し金は100万円以下で済んでいることがほとんどでした。

どうしても費用を抑えたいという場合には、会場を自分で抑えて、他はすべて持ち込みで行う「手作り結婚式」という手もありますので、頭に入れておきましょう。

また、20～30代前半の若い夫婦であれば、披露宴の後には二次会を行うこともあります。こちらは、会場費や食事、ゲームの景品などにかかる費用を参加人数で割って会費を算出し、持ち出し金がないようにすることが一般的です。

参考までに、海外で挙式した場合の費用も見てみましょう。例えばハワイで式を挙げた場合、式と二人の交通費、滞在費を含めて200万円程度が平均。ただし、出席する親族の人数によって、その分の交通費負担が増えていくことは考慮しておいてください。

新婚旅行にかかる費用

かつて新婚旅行と言えば、静岡県の熱海がその代名詞でしたが、現在では海外旅行がメジャー。

特に行き先として人気なのは、ハワイやモルディブ、タヒチといったビーチリゾート。また、イタリア、フランス、スペインなど西欧も好評です。

例えば、ハワイに行く場合、ホテルのグレードや時期にもよるのですが、安価なものでは30万円、高価なもので70万円程度。その後、アメリカ本土や他のビーチリゾートを回るような場合にはさらに費用がかかります。

ヨーロッパへの新婚旅行もハワイと同様に30～70万円が一般的。

これらよりも安く旅行しようと思った場合には、バリなどアジアのビーチリゾートやグアム・サイパンといった選択肢も挙がってきます。こちらは20～40万程度。

また、日本国内なら、ハイシーズンを除けば20～30万円もあれば、場所を選ばず豪華な旅行が楽しめることになります。

新居への引越し・家具家電購入費用は？

結婚後に新居に引っ越す方も多いでしょう。この場合のトータルコストはどの程度でしょうか。

まず、引越し費用から見てみましょう。トラックを持っていて、自分たちで全て荷物を運べる場合、お金はかかりませんが、そんな恵まれた環境の方はなかなかいないでしょう。

大抵の人は引越業者に作業を依頼することになります。荷物の多さによっても違うのですが、例えばワンルーム～2Kくらいまでの部屋サイズで、2トンのショートトラックに荷物をまとめられれば、2万円程度から請け負ってもらえます。

部屋が2K～2DKで、二人住まいでも比較的モノが多い場合、同じ2トンでもロングトラックを使用することになりますので費用は増えて4万円程度からとなります。

梱包作業や荷解き作業を依頼したり、ピアノなど特殊なものがあったりすると、それにつれて料金は上がっていきますので、コストを抑えたい方はできるだけモノを減らし、自分でできる範囲のことは自分で行いましょう。

また、引っ越し費用以外にも新規に家具や家電を購入すると、当然その費用がかかります。

（株）リクルートマーケティングパートナーズが2015年に調査をした結果を見ると、新生活準備のためにかかった費用のうち、インテリア・家具の購入総額の平均が43.2万円、家電製品の購入総額が36.7万円となっており、合わせて約80万円です。

子どもにかかる費用は？

結婚式が終わり、次の目標は出産という夫婦は多いものです。そこで、子どもを育てるのにかかる費用をチェックしていきます。

こども一人を大学卒業まで育てるには、最低でも2,500万円かかると言われています。どのようにして2,500万円が算出されるのか、その内訳を見ていきましょう。

内閣府による子育て調査の結果を見ると、未就学児の一人当たり年間子育て費用は約105万円。保育所・幼稚園児は約120万円。小学生で約115万円、中学生で約155万円と書かれています。

未就学4年、保育所・幼稚園2年、小学校6年、中学校3年として足しあげていくと、中学生までにかかる生活費・教育費は約1700万円となります。

次は、高校と大学にかかる費用を、文部科学省のデータをもとに計算していきましょう。

全日制の公立高校で1年にかかる学費は約40万円、3年間では120万円となります。さらに国公立の大学で1年にかかる学費は約80万円、4年間では320万。これらを足しあげると、高校・大学では学費に440万円かかることになります。

さらに、高校・大学中の生活費も計上しなければなりません。中学生のころと同じレベルの衣服費、食費、生活用品費がかかると仮定すると、年間約55万円。これに7年をかけると385万円です。

中学卒業までにかかる1700万円と、高校・大学卒業までにかかる440万円、高校・大学中の生活費385万円を足すと、2,525万円という数字が出てきます。これが、子育てに最低でも2,500万かかると言われる裏付けです。

注意したいのは、これは幼稚園から大学まで、国公立で通した場合の費用であること。私立に通わせるのであれば、その差額分がプラスされていきます。

生命保険の費用は

結婚を機に、生命保険に加入する方も多く見受けられます。そのコストを見ていきましょう。

生命保険は、保険会社が様々なタイプの商品をラインナップしていて、一概に「いくらかかる」ということが言えません。

そこで、生命保険文化センターの調査結果から「生命保険の世帯年間払込保険料」をチェックしてみました。

40歳未満の夫婦のみの世帯を見ると、最も多かったのは12～24万円未満。次いで12万円未満となっており、全体の平均値は約23万でした。一人あたり約11～12万円ということになります。

これはあくまでも平均データですので、実際に保険に加入する際には、その商品の内容をチェックした上、自分に合ったものを選んでください。

結婚前に貯金はいくら必要？

このように、結婚が決まってからは、挙式費用や新婚旅行費用、子育て費用など、夫婦の生活費以外にもかなりの費用がかかります。さらに、マイホームを購入するとなれば住宅ローンを組む必要も出てくるでしょう。

そこで資金難に陥らないためにも、結婚前から貯金をしておくことが重要です。少なくとも、本記事で紹介してきた

以上の4点を支払える貯金額を持っていると良いでしょう。具体的に言うと、二人で400万円あれば余裕を持って行動できます。

まとめ

幸せな夫婦生活を送るためには、できるだけお金の悩みは抱えたくないもの。本記事で紹介した費用を参考に、事前に心とお金の準備をしておきましょう。

もちろん、結婚するには絶対に貯金が必要なわけではありませんが、これから結婚を考えているカップルは、二人で400万円、一人あたり200万円を目標として貯金しておくと、結婚後もスムーズな生活も送れますよ。

 読み込み中 ...

Tweet